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有機ELディスプレイ材料市場について調査結果を発表

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この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝川原喜治）は、有機ELディスプレイ材料市場について調査を実施、その結果を発表した。

調査結果

2017年度の有機EL材料市場は、約1,820億円となる。同市場は、携帯電話/スマートフォンやテレビなどの急速な普及により成長が続いている。

有機ELディスプレイとは、有機化合物を用いた層状の構造体に電圧をかけると発光する有機EL現象を応用した表示デバイスである。特長としては、液晶ディスプレイに比べ輝度が高い、コントラストが鮮明、視野角が広い、薄型化・軽量化・省電力化が可能、応答速度が早い等が挙げられる。

2017年度の有機EL材料市場は、約1,820億円となる見込み。さらに、2018年度には前年度比約1.3倍の約2,422億円、2020年度には2017年度比約2.0倍の約3,562億円に成長することが予想される。

市場拡大の要因としては、携帯電話/スマートフォンやテレビを中心とした急速な普及が挙げられる。モバイルの有機ELディスプレイ市場は、これまでサムスンディスプレイがほぼ支配してきた。今後は中国勢をはじめとするディスプレイメーカーの参入により、需要が活発化する見込み。

また、有機ELテレビについても、2016年まではLGエレクトロニクスが唯一のメーカーとして主導権を握り市場を牽引してきたが、2017年には東芝、ソニー、パナソニックが本格的に参入。今後も中国のディスプレイメーカーをはじめとして、参入企業が増加するとみられる。

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メーカー別では、出光興産がシェア35.0％の625億円でトップ。同社は、2018年度以降も引き続き有機EL材料の高性能化・低コスト化を図る方針。

メーカー別では、出光興産がシェア35.0％の625億円でトップとなる見込み。次いでMerckが同16.9％、UDCが同16.2％、ダウ・デュポンが同13.0％、住友化学が同12.6％などで続いている。なお、関東化学、Kyulux、日産化学工業、CYNORAは研究開発段階あるいは製品準備段階につき、売上高不明のため対象外としている。

トップの出光興産は、フルラインアップの発光材料群を強みに、LGエレクトロニクスやサムスンに供給。2018年度以降についても、韓国で生産機能を強化し、引き続き有機EL材料の高性能化・低コスト化を図る方針である。

Merckは、蒸着用低分子材料や塗布印刷用可溶性材料などの材料を、サムスン、LGエレクトロニクスに供給。さらに同社は、高純度有機EL材料の増産（生産能力の5倍への拡大）と、超薄型で印刷工程向けの材料開発に注力している。今後は印刷プロセス向けの材料を主力に、中国TCLグループの広東Junhaをはじめとする中国ディスプレイメーカーに供給していく方針。

UDCは、燐光発光材料が強み。サムスンディスプレイ、フィリップスに供給している。同社は、ディスプレイならびに照明市場での多彩な新製品展開を計画している。今後は技術ライセンス契約を拡大し、フィリップス、OLEDWorka（米）をはじめとする中国ディスプレイメーカーへの供給も視野に入れている。

ダウ・デュポンは、発光材料（蛍光材料、燐光材料）が強み。現在は、サムスン電子のスマートフォンシリーズ向けに発光層の燐光レッドホストを供給。今後は有機ELテレビを重点指向し、2020年までに大面積TVパネルを安価に製造できるプロセス技術開発ならびに生産スケールアップを進める方針。

このほか、三菱ケミカル、徳山ネオルックス、住友化学、CYNORAなども活発な動きを示しており、今後、シェア構造に大きな変化が生じる可能性が高い。具体的にみると、三菱ケミカルは、有機EL関連材料（発光材料、バンク材）に封止材を加えて事業規模を拡大する見通し。徳山ネオルックスは、中国市場へ積極展開し、売上拡大を図る。住友化学は、今後有機ELテレビの主流に位置づける塗布型高分子材料の事業展開を強めていく計画としている。CYNORAは、各色TADF発光材料を開発し、塗布型（溶液処理）への適応を進める見込み。

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調査要覧

調査対象

有機材料[発光材料（蛍光材料、燐光材料、熱活性遅延蛍光（TADF））、高分子材料、キャリア輸送材料、キャリア注入材料]、

ディスプレイ関連材料[バンク材（発光層画素分割）、封止材、ガラス基板、フィルム基板、

加工用マスク（蒸着マスク）、パネル用偏光板]

調査対象企業

（株）三菱ケミカルHD、出光興産（株）、住友化学（株）、関東化学（株）、（株）Kyulux、ケミプロ化成（株）、DSネオルックス（徳山ネオルックス）、日産化学工業（株）、新日鉄住金化学（株）、保土谷化学工業（株）、DowDuPont Inc、Universal Display Corporation、Merck KGaA、CYNORA GmbH、東京応化工業（株）、三井化学（株）、（株）ダイセル、JSR（株）、（株）イノックス/Innox corporation、i-components Co.，Ltd.、旭硝子（株）、日本電気硝子（株）、Corning Inc.、宇部興産（株）、（株）カネカ、三菱ガス化学（株）、ユニチカ（株）、東ソー（株）、KOLON Industries, Inc.、（株）ブイ・テクノロジー、大日本印刷（株）、凸版印刷（株）、マクセル（株）、日東電工（株）