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What's this?

工場から生み出されたのは、
前代未聞のプロジェクトだった!

それまで外に出すことのなかった
富士フイルムの独自技術を
外部パートナーへ提供する。
そんな嘘のような話が本当に始動しました。
仕掛けたのは、工場で働く社員と
そのリーダーたち。
モノづくりへの熱い想いから生まれた
誰もが驚くプロジェクトに迫ります。

富士フイルムの技術と設備で
お客さまの製品づくりをサポート。

2017年、富士フイルムはこれまでにない画期的なサービスをスタートさせました。その名は「ものづくり共創FACTORY」。お客さまからお預かりした素材や試作品などを、「富士フイルムの技術」と「技術が詰まった製造機」を活用して『お客さまの製品として製品化を目指す』というものです。これまでに数十社のお客さまと協議を重ね、いくつかの案件は量産化に向けて次のステージへ移行しています。あるお客さまからは、「当社だけでは技術開発から含めて1年以上かかるサンプルの製造が、こんなに早くできるとは!」というありがたいお言葉をいただいています。
そう、商品のコモディティー化やニーズの多様化が進む時代、競合他社より1日でも早く製品を実現化することは、メーカーにとって最重要課題です。しかもスピードだけではなく、品質が安定していなければ、市場から高い評価をいただくことはできません。このような問題を解決する「ものづくり共創FACTORY」では、お客さまが開発された素材を用いてすぐに製品サンプルを作成。品質的に問題がなければ、世界屈指の高品質な製品を生み出してきた富士フイルムの製造設備を用いて量産へと移行します。
スピードも、品質も、お客さまの求める以上のものを提供する。それができるは「ものづくり共創FACTORY」が工場発のプロジェクトだから。長年現場で経験を積んだモノづくりのスペシャリストが中心メンバーとなっているため、富士フイルムの技術や製造設備を用いてどのように加工すればお客さまのニーズにマッチした製品が作れるのか、素早く判断、対応できるのです。

■ お問い合わせから委託製造までの流れ

高品質なモノづくりの 
原動力にある4つの技術を提供。

「ものづくり共創FACTORY」では、2018年現在、以下の4つのコア技術をお客さまに提供しています。いずれも写真フィルムの研究開発や製造を通じて培ってきた、国内でもトップクラスの技術です。

■ 精密塗布技術
多層の膜を一度に塗布することはもちろん、凹凸のある支持体に膜を均一に塗布する技術は、多種多様なシートを開発してきた富士フイルムならではの技術。インスタントフィルム「チェキ」をはじめ、液晶ディスプレイの画面に貼られる「視野角WVフィルム」や「タッチパネルセンサーフィルム」などに用いられています。
詳しくはこちらから

■ 製膜技術
写真や機能性フィルムの高機能化を実現してきたのが、熱で溶かしたポリマーを均一にフィルム状にしそこに塗布など表面改質技術で機能を付与した「溶融製膜技術」と、溶剤でポリマーを溶かし均一にフィルム状に成形する「溶液製膜技術」の2つの「製膜技術」です。液晶ディスプレイ用の保護フィルムとして世界シェア70%を誇る「フジタック」もこの技術から生まれました。
詳しくはこちらから

このように富士フイルムでは4つのコア技術からさまざまな製品を開発してきました。もちろんお客さまのご要望に応じて、技術と技術の組み合わせも可能です。また、富士フイルムが商品開発や製造で培ってきた、品質保証技術、解析技術、原材料調達や生産管理など、一貫製造体制も含めて、貢献を目指します。

製造業の皆様の想いと社員の情熱が、
画期的なプロジェクトを生み出した。

では、なぜ富士フイルムは今、「ものづくり共創FACTORY」を立ち上げたのでしょうか。その理由は2つあります。1つ目は幅広い製造業の方々とお話をする中で、世の中には製品化まであと一歩のところまで来ている技術や素材がたくさんあることを知ったから。富士フイルムの技術を提供することで製品化できれば、お客さまも、ユーザーも、そして私たちも大きなメリットを得られると考えたのです。
そして2つ目の理由が、工場で働く従業員のモノづくりにかける情熱です。富士フイルムの工場内には、マシンを稼働するオペレーターはもちろん、化学や機械工学の専門知識を有するエンジニアが大勢勤務しています。未知の業界の製品もこの手で作ってみたいという彼らの想いが、それまで門外不出だった独自技術や設備を提供するという、それまでの常識を覆すプロジェクトへとつながったのです。
どうしても作りたかった製品を、どこよりも早く創りたい。――その想い、私たちと共に叶えてみませんか?

「ものづくり共創FACTORY」に関する情報はこちら

【取材協力/富士フイルム株式会社 グローバル生産室】

記事公開:2018年4月
情報は公開時点のものです