変化への対応力を高めて
顧客満足を追求！
DXにも不可欠な
「アジャイル」とは。

テクノロジーの進歩をベースに、変化のスピードが速まっています。特にコロナ禍以降は加速度を増し、暮らしも社会もますます目まぐるしく変化し続けています。ビジネスが成長するためには、この激しい変化に素早く対応し「続ける」ことが不可欠な時代になりました。

そこで注目されているのが「アジャイル」です。アジャイル（Agile）とは、「敏しょうな」「素早い」という意味の形容詞。ビジネスシーンでは、状況の変化に対して素早く対応することや、試行錯誤を繰り返して価値を高めていくことを表す言葉として使われています。

そんなアジャイルですが、もともとはソフトウエア開発の分野で生まれた概念で、「要件定義」「設計」「開発」「テスト」という開発工程を短期間で繰り返す手法を「アジャイル開発」と呼んだのが始まりです。

注目を集めるきっかけになったのは、従来型のソフトウエア開発の手法に疑問を持った17人の開発者による「アジャイルソフトウエア開発宣言」（2001年）でした。彼らは「顧客満足を最優先し、価値あるソフトウエアを早く継続的に提供する」「要求変更は開発の後期であっても歓迎。変化を味方につけることで、お客様の競争力を引き上げる」など、12の原則を背景にして次の4点こそが価値であると宣言しました。

• 「プロセスやツール」よりも「個人と対話」を
• 「包括的なドキュメント」よりも「動くソフトウエア」を
• 「契約交渉」よりも「顧客との協調」を
• 「計画に従うこと」よりも「変化への対応」を

この宣言は、ソフトウエア開発に限らず、変化の激しい現代のビジネスや社会における価値創造にも通じるものです。そのため、近年では経営や組織のあり方にもアジャイルの価値観や原則が取り入れられるようになっています。

では、なぜアジャイル開発は変化に柔軟に対応できるのでしょう。それは実際の開発プロセスをみれば分かります。

アジャイル開発が登場するまで、ソフトウエア開発は「ウォーターフォール開発」が主流でした。これは大規模化するソフトウエアの開発に対応するため、1970年代に人的資金的リソースやスケジュールを適切に管理する手法として誕生しました。要件定義からリリースまでの開発工程を複数に区分し、上流工程から下流工程へと、まさに滝（Waterfall）のように順番に進めていくのが特徴です。将来予測によって想定されたニーズに向け、事前に仕様や計画を詳細かつ綿密に決めてから開発を進めます。

大規模な開発案件でもスケジュール通りに進めやすい反面、「不測の障害に遭遇した場合に方向転換が容易ではない」「進行中のプロジェクトにエンドユーザーや顧客が関与しにくい」「プロジェクト後半にならないとテストできない」「実際のニーズが当初の想定から大きくずれる可能性がある」などのデメリットが挙げられます。

これに対して、アジャイル開発では開発工程を「イテレーション」（または「スプリント」）と呼ぶ小さな開発サイクル（例えば1～4週間）で区切り、各イテレーションで、要件定義・設計・開発・テストの一連のサイクルを繰り返しながら開発を進めます。顧客からのフィードバックもサイクルごとに得られるため、仕様や計画を柔軟に変更していくことができます。このように状況変化への対応力（アジリティ）を高めながら、価値あるソフトウエアを提供できるのがアジャイル開発なのです。

ウォーターフォール開発とアジャイル開発の違い

変化するビジネス環境に柔軟かつ迅速に対応するため、今、企業にはDXの推進が求められています。しかし、日本貿易振興機構が実施した2021年度の調査によれば、すでに「DXに取り組んでいる」企業は28％と3割にも届いていません。そのDXを進めるカギとなりそうなのが、アジャイルの価値観や原則を組織に反映させた「アジャイル組織」だといわれています。

上から下への指示を計画通りに遂行する従来のピラミッド型の組織は、意思決定や情報共有が遅くなりがちで、変化に柔軟に対応できないという弱点を抱えています。一方、アジャイル組織は一つの目的を持ったチームの集合体で、リーダーの示す方向性を目指して機動的に仕事を進めていくのが特徴です。

アジャイル開発と同様、事前の計画よりも短期間で実行とレビューを繰り返すことを重視するため変化への対応力に優れています。リアルタイムに課題を把握しながら改善を繰り返していくことが中心になるので、各チームや従業員は自律的に動くことが前提となります。また、従来型組織は専門部署ごとに組織されますが、アジャイル組織では単独でプロジェクトを遂行できるよう、その遂行に必要なさまざまな能力を持つ人材で組織されるのも特徴です。従業員は自分の能力を発揮しやすい環境で働けるため仕事へのやりがいも感じやすくなり、創造力や革新力などのパフォーマンスが高まるとともに生産性の向上にもつながります。こうしたアジャイル組織の特徴が、DX推進にとって大きなアドバンテージとなり得ます。

DXを実現するには、自社のビジネスや業務のあり方を根本から見直し、どのようにデジタル技術を導入すれば変革につながるのか、最新の技術動向を注視しながらゼロベースで考え、効果的と思われる取り組みには大胆にチャレンジしていく必要があります。だからこそ、一人ひとりが目的意識を持って自律的に動き、素早く意思決定でき、レビューと改善のサイクルをスピーディーに回し、ときに軌道修正しながら前に進むことのできるアジャイル組織が、DX推進には不可欠なのです。

プログラム開発を革新し、DX時代の組織のあり方にも影響を与えるアジャイルの価値観や原則。それらを企業風土や実際の運用シーンに即して取り入れながら、いかに変化へのアジリティを高めて社会や顧客に価値を届けられるか──。企業として生き残れるか否かの答えの一つが、そこにあるのではないでしょうか。